SINGULARITY?
 

ここ数年の人工知能の研究の成果は目覚しく、既に(チェス、囲碁などの)ボードゲームや画像認識の分野では、人間の能力を超える性能を持つようになっています。

ここでしばしば登場するのが、「シンギュラリティ」という言葉です。

  • シンギュラリティとは人工知能が人間の能力を上回ることだ
  • シンギュラリティが来ると人間は機械に支配されてしまう
  • シンギュラリティは2040年ぐらいにやって来る

などと言う人がいますが、どれも考えの浅い発言です。

 

人工知能は、画像認識のような特定の仕事に関しては、人間の能力を上回るようになっていますが、人間のように様々な問題に対処できる「汎用人工知能」の開発は簡単ではなく、まだまだ時間がかかります。

シンギュラリティとは、「人工知能が人間の能力を上回る」などの特定のイベントのことではなく、「人工知能が人間を置き去りにして限りなく進歩してしまうプロセス」ことなのです。

しかし、だからといって、シンギュラリティをSFの世界の話だと侮ってはいけません。シンギュラリティとは「人工知能が人間を置き去りにして限りなく進歩してしまうプロセス」そのものであり、私たちは、既にそのプロセスの真っ只中にいるのです。

 
LOST DECADES
 

90年代の初めのバブルの崩壊から始まった日本の「失われた10年」は今世紀に入っても続き、今や「失われた30年」になろうとしています。その時期と、パソコン・インターネット・スマートフォンによる社会の大変化の時期とが重なっているのは偶然ではありません。

バブルのピークだった1989年には、世界の時価総額ランキングのトップ10に、NTT、興銀、住友銀行、トヨタ自動車、東京電力など日本企業7社が並んでいました(参照: http://leohendrix.tokyo/archives/501 )。

しかし、2018年の時点でのトップ10からは日本企業は消え、Apple、Amazon, Microsoft, Alphabet(Google)、Facebook、Alibaba、Tencent など、テクノロジーを活用してビジネスをしているグローバル企業ばかりが並んでいます。

つまり、パソコンやインターネットが普及し始めた1990年代を境に、世界経済の仕組みは大きく代わり、その変化を自ら作り出した米国や中国のテクノロジー企業は大躍進し、それに乗り遅れた日本企業はことごとく衰退したのです。

日本は、戦後の高度成長期に作られた、終身雇用、年功序列、新卒の一括採用、経営陣から構成される取締役会、護送船団方式、経団連、官民癒着、天下り、などの仕組みが大きな足枷となって企業の新陳代謝が進まず、国全体の国際競争力が大きく低下してしまったのです。

このテクノロジーを中心にした世界経済の変化は、今後もさらに加速します。2020年代は、人工知能、自動運転車、ドローン、ロボット、VR(仮想現実)、AR(拡張現実)などの進歩により、移動手段、物資の流通、小売、接客、防犯、コミュニケーション、働き方などが根本的に変わります。

 
SOCIETY
 

そんな時代に本当の価値を生み出すことが出来るのは、テクノロジーを理解し、最大限に活用できるリーダーが率いる企業だけなのです。

最近、日経新聞は、経団連で主要なポジションにつく人たちが、誰もが高齢で、転職経験のないサラリーマン経営者であることを指摘しました。起業経験もない、インターネットもスマホも使いこなせない彼らが、日本の経済の中枢を握っている限りは、Amazon や Google と対等な戦いなど、決して出来ないのは明白です。

技術のさらなる進化によりもたらされる社会が、「暗いもの」になるのか、「明るいもの」になるのかは、結局は人間次第なのです。それを「明るいもの」にするための努力は今のうちからスタートすべきだし、そこにビジネスチャンスも生まれるのです。

今こそ、デジタル・ネイティブな世代の若者が立ち上がり、テクノロジーを操り、シンギュラリティの時代にふさわしい起業家として次の時代の日本、そして世界を背負っていかなければなりません。

シンギュラリティ・ソサエティは、そんなポテンシャルを持つ人たちに、勉強・議論・情報発信・ネットワーク作り・起業の場を提供し、様々な形で支援することを目的に作られた組織です。

 
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中島 聡

Windows95のソフトウェア・アーキテクト。Xevo Inc. 創業者。工学修士(早稲田大学)、経営学修士(ワシントン大学)。週刊「Life is beautiful」を執筆。

 
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夏野 剛

世界初のモバイル・インターネット、iモードを立ち上げた男。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特別招聘教授。経営学修士(ペンシルベニア大学)。

 

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